家を建てる費用は土地あり土地なしでシュミレーションできる

家を建てる費用はデータでシュミレーション

これから家を建築したい、購入したいという方はいったいどれくらいの費用が必要なのか検討しているのではないでしょうか。

そんな時、住宅金融支援機構がフラット35を利用した方のデータを集計しています。

このデータがこれから家を建築、購入する方にとってとても便利。

地域によってどのくらい建築費や購入費がかかるか、おおまかですが、これから発生するであろうデータがまとめられています。

参考までに、タイプ別の所要資金一覧です。

住宅別住宅購入費用一覧（2018年度）

さすがに、首都圏の住宅価格は頭一つ抜き出てる高さです。

マンションと土地付き注文住宅は5,000万円近い費用が発生しています。

上記表の土地付き注文住宅は土地代まで含まれた金額なので注意してください。

続いて、住宅を購入する年齢と世帯年収の割合です。

年齢と世帯年収割合

全国平均のデータですが、住宅購入時の平均世帯年収と平均年齢のデータがあります。

マンションを購入するのは都市部の方が多いので、世帯年収も比較的高い年収となっています。

続いて、住宅を購入する際には今の世帯年収でどの程度までの住宅が購入できるか気になることがあります。

この世帯年収に対しての必要所要資金の倍率もデータで公表されています。

年収倍率と言われますが、これが次の表になります。

年収倍率

全体的に世帯年収の5倍～7倍の範囲内で建築費用を考えていることがわかります。

皆さん住宅にはお金をかけていることがわかります。

続いて、世帯収入に占める返済負担率です。

世帯収入からどのくらいの割合で借入金を返済しているかの平均値です。

総返済負担率

どの区分も世帯年収の20％前後で借入金の返済を行っていることがわかります。

世帯年収が500万円～700万円なので、金額では100万円～140万円の範囲で返済をしています。

データで見ると世間の相場が見えてくる

今回はフラット35の利用者データを集計しています。

それでも世間がどの程度住宅建築に費用をかけて、どれだけ借入金を返済しているのかわかってきます。

場所によっては全国平均よりもまだ建築単価が低くできる地域もあるでしょう。

また、世帯年収も低い地域もあるでしょう。

その場合は、一定率で割返した数字で計算してみると概算はつかめます。

例えば、世帯年収が500万円世帯の場合

年収倍率を5倍で想定すると2500万円までが予算額として決まります。

返済負担率を20％とすると、年間で100万円が返済額の上限となります。

返済額の上限で住宅ローンを組むと2500万円であれば25年で住宅ローンを返済する計算になります。

生活費として無理がなければ年間返済額は100万円でも大丈夫ですが、無理があるようであれば返済期間を35年にすると年間の借入金返済額を71万円まで抑えることもできます。

今回紹介したデータを利用することで家を建てる費用のシュミレーションができます。

条件によっては土地ありの方や土地なしの方もいるので、土地ありの方は土地代がかからない分建物に費用を掛けられますが、土地なしの場合は土地代も含めて検討することが必要です。

土地建物はこれから需要は下がっていく

新築の住宅を所有することは人生において大きな決断を必要とすることですが、忘れてはいけないことは、土地建物の需要はこれから下がっていく一方ということです。

都市部ではまだ人が増えていく地域もあるでしょうが、それ以外の地域では人は減ります。

人が減れば需要は下がります。

土地建物も需要は下がります。

今後人口が増えるようなできごとが起こらない限り、今より土地建物の需要は下がっていくということです。

住宅を所有したいという気持ちはわかりますが、一方で住宅を所有せずに賃貸で暮らしていく選択肢もあります。

この賃貸で生活していく費用と住宅を建てた時のシュミレーションもしていますので、よかったら見ていってください。

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